近年のマスコミ報道を、皆さんはどのくらい信じているでしょうか?

世界情勢が大きく変わって行く中、日本のワイドショーなどでは、専門的な知識も無いようなタレントが世界情勢を台本通りに語ろうとしても限界があります。

公共の電波で、特に専門的知識の無いタレントやどこの国の利益を気にしているか分からない様な知識人の意見など求めていません。(むしろ迷惑です)

新聞やテレビ等、主要のマスコミは本当に大事なことは教えてくれません。

極端な意見にはなりますが、正直な所『マスコミ報道の逆』こそが真実への第1歩と思っています。

そこで、1冊の本を紹介したいと思います。

元キャリア外交官の馬淵睦夫大使が2017年にお書きになった、アメリカ大統領を操る黒幕 〜トランプ失脚の条件〜 を読んで、いかにメディア、マスコミなどの報道が真実と逆の事を伝えているかが分かりました。

日本の主要メディア・マスコミでは、(アメリカ国内も同様)トランプ大統領の言動等をを非難する声が多い中、馬淵睦夫さんは、真っ正面からトランプ大統領の政策などに肯定的な意見を述べておられます。

トランプ大統領の真の意図とは・・・

さらに、この先起こりうる世界情勢や日本の未来はどうなるのか・・・

アメリカ大統領を操る黒幕 〜トランプ失脚の条件〜 を通じて、感想も含めて、振り返っていきたいと思います。

「今この瞬間から、アメリカ第一主義が始まります」

2017年1月20日、首都ワシントンのアメリカ合衆国議事堂前で開かれた大統領就任式の演説で、ドナルド・トランプ新大統領はそう宣言しました。

この、「アメリカ第一主義」”アメリカ・ファースト”という言葉は内外メディアの記事の見出しに踊りました。

この言葉が、トランプ政策の核心であるのは事実ではありますが、馬淵先生曰く、トランプ大統領の就任演説には、それ以上に大切な事を述べておられるようです。

この言葉とは、

「世界の国々と友好的で善意に基づく関係を築きますが、全ての国には自国の利益を最優先する権利が有ります。私達は自分のやり方を他の誰かに押し付けたりはしませんが、輝く模範として見習われる存在になります」

この部分を論評したメディアは、産経新聞を除いて皆無だった事は、非常に情けない事であり今の日本のマスコミやメディアの信憑性を疑ってしまいます。

トランプ大統領は、アメリカだけでなく、すべての国が ”自国ファースト”で良い、つまり、国民の幸せを第一に考え、自国の国益を最優先し、自国の安全は自国で守れる様になるべきで、自立した国同士で友好関係を結べば良いと述べたのです。

これまでアメリカは、「自由と民主主義」という価値観を錦の御旗に、世界中の紛争に介入し、国家を崩壊させたり、政権を転覆させたりしてきました。貿易や経済においては、世界中の国々にグローバル・スタンダードならぬ、アメリカ・スタンダードを押し付け、市場開放を迫ってきました。

しかし、もうそんなことはやめる、他国の内政には干渉しない、全ての国が自立して、自分たちのことは自分たちで決めるべきだと、アメリカの新大統領が宣言したのです。こんな事を言った大統領は初めてのようです。

馬淵大使の言葉を借りるなら、これは ”革命” と呼んでも良いでしょう。トランプは革命を起こそうとしているのです。

中世ヨーロッパにおいて、三十年戦争の果てに、宗教戦争をやめ、国家主権と※1相互不可侵が確立された「※2ウェストファリア体制」構築を彷彿とさせる歴史的な事件とも言えるようです。

※1:国家が条約等によって相互に武力の威嚇あるいは武力の行使を禁じ、領土保全、国境の現状、政治的独立を尊重しあうこと。(コトバンクを引用)

※2:近代の国際政治の基本型は,主権国家からなる国際政治体系state systemにあり,これはヨーロッパで形成された。1648年のウェストファリア条約にちなんで〈ウェストファリア体制〉とも呼ばれる。主権国家とは,国際的に国家をこえる裁判官をもたず,国内的に他の社会集団に優位するという二重の至高性を特徴とする。…(コトバンクを引用)

トランプは全ての国が自立し、お互いに干渉しない世界を是としたのです。

アメリカのメディア(日本の多数の評論家と言われている方も含め)は、選挙期間中、ヒラリー・クリントンに肩入れした偏向報道を繰り広げて大敗北を喫したにも関わらず、未だ反トランプ大統領の報道を続けています。

トランプ大統領の就任演説を、「つまらない」「中身が無い」「史上最も短かった」と、こきおろすばかりで演説の核心部分を伝えようとはしません。

幾つかの報道では、トランプ大統領は「イスラム過激派を掃討する」と述べていたと伝えられていますが、

実際には、「イスラム過激主義のテロは、この地上から完全に消し去ります」と、テロを掃討すると言っているだけでした。

しかし、メディア等はまるで、トランプ大統領がイスラム教を否定したかの様な印象操作を相変わらず続けています。

おそらく

2016年は、後世になって「グローバリズム VS ナショナリズム」の戦い」で、初めてナショナリズムが勝利し、歴史的な転換点となった年として記録されるでしょう。

日本はトランプ大統領が突きつけた「自国ファースト」を真摯に捉え、かつ、喜んで受け入れるべきであると述べておられます。

本書は5章に渡り、「トランプが起こそうとしている革命とは何か」、「トランプは反革命勢力から生き延びることが出来るのか」、「トランプが突きつけた自国ファーストを日本はどう捉えるべきか」

について論じています。




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